産業能率大学、「通信教育およびeラーニングの活用実態調査」の結果を発表

産業能率大学は26日、「通信教育およびeラーニングの活用実態調査」の結果を発表した。

企業の人事・教育部門の担当者を対象に、通信教育および eラーニングの活用実態に加え、人材育成に関する人的資本情報の開示状況も明らかにした。

通信教育とeラーニングを含む各種教育手段の実施状況は、「eラーニング（Web上、パソコン上で学習を進めるもの）」が最多の75.4％。次いで、「外部講師による集合研修」（70.9％）、「社内（内部）講師による集合研修」（65.9％）で、いずれも6割を超える企業が実施している。

2019年調査と比較すると、「eラーニング（Web上、パソコン上で学習を進めるもの）」の実施率は17.8ポイント増加。通信教育の実施率は20.5ポイント減少した。

通信教育の利用目的は、「多くの従業員に、広く学ぶ機会を提供するため」（62.0％）が最多、次いで「自ら学ぶ風土を醸成するため」（59.5％）や「福利厚生の一環として」（50.6％）。

eラーニングの利用目的は、「多くの従業員に、広く学ぶ機会を提供するため」が74.8％と突出。次いで「自ら学ぶ風土を醸成するため」（50.4％）、「広く一斉に学ぶ必要のあるテーマを学ぶため」（50.4％）。

通信教育の学習効果は、「学習したメンバーが満足している」「情報や知識が獲得できている」といった項目に対し、「あてはまる」、「ややあてはまる」と回答した企業は6割を超えたが、パフォーマンスの変化を感じている企業は少ない。

eラーニングについても同様の傾向。多くの企業が満足度や知識の獲得に効果を感じている一方で、行動変容やパフォーマンスの変化は効果を感じている企業が少ない。

人材育成に関する人的資本情報開示を「行っている」企業は24.6％、「行っていない」企業は75.4％。従業員数が多い企業ほど実施率が高く、上場企業では約6割が実施している一方、従業員数が少ない企業や非上場企業では、取り組みが進んでいない。

人材育成に関する人的資本情報開示の内容は、「研修時間/学習時間」（43.2％）、「教育費用」（43.2％）、「複数分野の研修受講率」（13.6％）や「研修と人材開発の効果」（13.6％）。

調査概要

調査対象：日本企業・組織における人事／人事教育部門の担当者・責任者
調査時期： 2024年9月24日～2024年11月19日
調査方法：インターネットによるアンケ－ト調査
有効回答：179件

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産業能率大学 総合研究所