日本語指導にICT活用が不可欠に、教員の8割超が「ICT有効」と回答＝すららネット調べ＝

すららネットは24日、国内の教育現場における日本語指導の実態に関する調査の結果を公表した。

調査は、全国の教員および教育委員会・管理職208名を対象に行われた。それによると、日本語指導が必要な児童生徒を担当した経験を持つ教員は過半数に上る一方、専門的な研修を受けた経験がある教員は約1割にとどまり、十分な知識や支援体制が整わないまま対応を担っている実態が浮き彫りとなった。

また、日本語レベルの異なる生徒が同一教室に在籍することによる指導の難しさや、教科指導との両立にかかる負担の大きさが指摘されている。加えて、自治体においては、人員や予算の不足により十分な支援体制が整っていない状況が明らかとなっている。

こうした課題が重なるなか、日本語指導においてICT教材が有効と考える回答が8割を超えた。中でも教育委員会・管理職に限ると9割を超えており、現場だけでなく行政側においても導入の必要性が強く認識されていることが明らかとなった。ICTには、母国語で意味を確認しながら学べる機能や、AIによる理解度に応じた個別最適な学習、場所を問わず継続できる学習現場の提供などが期待されており、従来の一斉指導では対応が難しい課題を補完する手段として、その重要性が高まっていると考えられる。