Schoo、eラーニングや研修「企業研修の学習実態と人事評価」に関する調査結果

Schoo（スクー）は24日、従業員数1000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受けている①人事／②従業員を対象に、「企業研修の学習実態と人事評価」に関する調査を実施、結果を発表した。

それによると、「業務時間内に自発的な学習を行うことが認められているか」について、約8割が『明文化された制度・ルールがある（55.5％）』『明文化はされていないが、慣習として許容されている（24.3％）』と回答し、明文化の有無を問わず、多くの企業で業務時間内の学習が認められていることがわかった。

日々の限られた業務時間の中で、従業員は実際に自発的な学習に取り組むことができているか。

同じ「学習が認められている環境」であっても、制度として明文化されているか否かで、実際の継続率に2倍以上の開きが出ていることが明らかになった。

慣習として許容されているだけの状態では、従業員が「本当に学習してよいのか」と周囲の目を気にしてしまい、行動に移せていない可能性が考えられる。

会社が従業員に求める役割を明文化する代表例が、MBO（目標管理制度）をはじめとする目標の設定。

企業側は、目標設定において従業員の学習行動をどのように位置づけているのか。

約7割が自社の目標設定において学習行動を必須項目とし、さらに2割以上が推奨しているなど、9割以上の企業で組み込まれていることがわかる。

その一方で、組織の成長を促進する人材を育成するために今後強化したい評価項目において、主体的な成長（学習）行動は最も低い結果となった。

スキル・能力、成果などが上位を占めていることからも、企業が最終的な「結果」を重視する姿勢があらわれている。

目標設定に学習行動が組み込まれていても、実際の評価や注目の対象は「結果」に偏ってしまい、学習行動という「プロセスそのもの」は評価の対象になりにくいという現状がうかがえる。

はじめの設問では、明文化はされていないが、慣習として許容されている層の学習継続率は約2割にとどまっていたが、「学習が上司との半期目標・MBOに位置づけられるなら学習を続けたい（始めたい）か」と尋ねると、約8割が「学習したい」と前向きな意向を示した。

学び続けたいと思う理由からもわかる通り、従業員は堂々と業務中に学べる会社公認の環境を求めていることがわかる。

会社の目標として明文化されることで、業務中に学習することへの不安やためらいがなくなり、結果として自発的な学びの定着に繋がっていくと言える。

■調査まとめ
調査結果から、企業が期待する自発的な学習と、従業員が置かれている環境との間にあるギャップが浮き彫りになった。全体の約8割の企業が業務時間内の学習を認めているものの、それが「明文化された制度」であるか、「慣習として許容されているだけ」であるかによって、従業員の実際の学習継続率には2倍以上の差が生じている。

また、人事担当者の多くが目標設定に学習行動を組み込んでいる一方で、企業側が実際に評価として重視したい項目は「スキル・能力」や「理念共感」「成果」に集中しており、主体的な成長行動は重視されていない現状も見えてきた。

しかし、従業員がMBOや半期目標などの目標設定に求めているのは、周囲の目を気にせず「業務時間内に学習行動をしてよい」と会社から認められることだった。

従業員の自発的な学習を促すには、学びを個人の努力やモチベーションだけに任せるのではなく、学習プロセスそのものを業務の一部として明文化することが大切。

会社公認のもとで堂々と学べる環境を整えることが、組織全体の継続的な成長を生み出す重要なカギになると考えられる。

スクーは、法人向け動画研修プラットフォーム「Schoo for Business」を通じて、研修やeラーニングの提供に加え、学習状況の可視化や研修後のフォローアップを行い、学びを現場の成果や組織変容につなげる支援を行っている。

「企業研修の学習実態と人事評価」に関する調査レポート

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