変わる小学校英語教育、期待感を持って捉える保護者が半数以上=イーオン調べ=

イーオンは、全国の小学生の子どもを持つ保護者1236名を対象に7月に「子どもの英語学習に関する意識調査2019」を実施、7日その結果を公表した。

来年度から行われる「小学5・6年生時の英語の教科化」および「外国語活動の小学3・4年生への早期化」について、「とても期待している」「どちらかと言えば期待している」を合わせて52.3%の保護者が期待感を持っていることが明らかとなった。また、すでに子どもの学校で先行導入が開始されている人に限れば、6割を超える人が「期待している」と回答した。さらに、小学校に加え、中高の英語教育の変化（原則英語での授業運営）、大学入試改革など、総合的な日本の英語教育改革についても期待していると回答した保護者が48.1%となり、「期待していない」の39.8%を上回った。

子どもの通う学校で、学校からの情報提供を含め、教科化・早期化スタートに向けた準備が進んでいると感じるかを訊ねたところ、「準備が進んでいると感じる」「ある程度準備が進んでいると感じる」を合わせて43.4%となり、「あまり準備が進んでいないように感じる」まったく準備が進んでいないと感じる」の34.0%を上回った。地域別では、「準備が進んでいると感じる」「ある程度進んでいると感じる」を合わせて49.0%の西部エリアが最も高い数値となった。

小学校の英語教育が変化するにあたり、子どもの英語教育に対する準備として現在進めている／今後進めていきたいことを訊ねたところ、「塾や英会話教室に通わせる」「テキスト等の学習教材で英語を学ばせる」がともに約55%で高くなった。

英語4技能の中で保護者が最も慣れ親しんでほしいと考えているのは「話す」52.1%で過半数を超える結果に、さらに「聞く」も40.5%となり、この2技能で全体の9割以上を占める結果となった。

小学校の英語教育の変化において「子どもへの影響」と「学校の授業運営」それぞれに不安に思うところを質問すると、「子どもへの影響」としては「学習時間増による負担が大きくなるのではないか」32.5%、「学校の授業運営」としては「授業内容についていけなくなった児童に対してのフォローができるのか」44.8%で、それぞれトップとなった。文科省が今後、英語のみを教える「専科教員」の増員を進めていく考えを示していくことについては、「とても良いと思う」「どちらかと言えばよいと思う」を合わせて76.8%となり、概ね好意的に受け止められていることが分かった。

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