Everybeing、「子どもの権利に根ざした情報発信ガイドラインに向けた調査プロジェクト」報告書

Everybeingは25日、子どもの権利に根ざしたメディア環境のあり方を探る「2025年度報告書」を公開した。

18歳以下の子ども約2500人を対象にした全国調査と、PIECESと実施した連続勉強会の成果をまとめたもので、子どもの声を起点にメディアとの関わり方を見直そうとする内容だ。

報告書では、デジタル技術が学びや表現の可能性を広げる一方で、SNSトラブルや情報の偏りなど、子どものウェルビーイングを損なうリスクも高まっていると指摘。従来のように「大人がどう制限するか」という視点だけでなく、子どもを権利の主体として捉え、子ども自身の声を聴きながら環境をつくる必要性を打ち出している。

調査では、メディア利用のルールを「保護者とよく話し合い、お互いに納得して自分で決めている」子どもほど、生活満足度や自己効力感が高い傾向が明らかになった。生活満足度は84.0％、自己効力感は77.4％で、他の層を上回ったという。ルールの中身だけでなく、どう決めるかという過程そのものが重要であることが示された形だ。

また、48.4％の子どもがフェイクニュースに気づいていると回答し、37.2％がルッキズムなどの偏見にも違和感を持っていることが分かった。子どもたち自身が、情報を受け身で受け取るだけでなく、客観的かつ批判的に見ようとしている実態もうかがえる。休日に6時間以上メディアを利用する層では、「楽しい」「安心する」といった肯定的な感情が高い一方、「時間を盗まれる」「嫌な気持ちになる」といった心理的負担も表れていた。

あわせて実施した勉強会では、子どもと新聞、テレビ、PR、行政などのメディア関係者が対等な立場で対話。「子どもの声や感じ方も尊重される情報環境であってほしい」「不安ばかりでなく希望を感じられる情報を届けてほしい」といった声が上がったという。

Everybeingは来年度、これらの成果を踏まえ、子どもの権利とウェルビーイングにつながる「メディアの情報発信ガイドライン」の作成を進める予定としている。