海外5カ国の中2生、計算テストの成績上位層ほどオンライン学習や数学の演習でアプリを使用 =スプリックス教育財団調べ=

スプリックス教育財団は26日、アメリカ・イギリス・フランス・南アフリカ・中国の計5カ国の中学2年生（各国150人）を対象に実施した、「基礎学力と学習の意識に関する保護者・子ども国際調査2025」の結果をまとめ発表した。

それによると、5カ国の中2を対象に「学習のためにスマホやタブレットのアプリをどの程度利用しているか」という調査を行ったところ、南アフリカと中国では「よく使っている」「時々使っている」の合計が90%を超えており、他国と比べてもアプリが学習ツールとして定着している様子が伺える。一方、フランスではその合計は約70%にとどまり、「よく使っている」と回答した割合も20%と、5カ国の中で最も低い結果となった。

教育アプリ利用経験者を対象に具体的な利用目的を尋ねたところ、フランス以外の4カ国で「オンライン学習」「数学の演習」「解答チェック」の利用率が高かった。アメリカ、イギリス、中国では、アプリ利用者のほぼ過半数が「オンライン学習」を選択しており、時間や場所に縛られず、個々のニーズに合わせて最適な学習環境で勉強する文化が根付いている可能性がある。

また、計算能力の差による利用アプリの違いを明らかにするため、基本的な計算問題32問を用いたテストを実施し、成績に基づいて回答者を4分割して、上位25%を「成績上位層」、下位25%を「成績下位層」と定義して、アプリの利用率にどのような差があるかを確認したところ、「数学の演習用アプリ」では、南アフリカを除く4カ国で、上位層と下位層の間で利用頻度に明確な格差があった。

イギリスでは、勉強記録・管理アプリやオンライン学習の利用者に成績上位者が多い傾向にあり、オンラインプラットフォームの活用が学習成果に影響を与えている可能性が示唆される。フランスでは、成績下位層の「未使用率」の高さが顕著なことが分かった。

次に、教育アプリ利用者を対象に、実際に利用しているアプリ名を具体的に尋ねたところ、中国以外の4カ国で共通して多く見られたのが、外国語教育アプリ「Duolingo」。2025年には算数・数学コースもリリースされたが、展開状況は国によって順次となっており、数学学習における影響力については今後の動向が注目される。

アメリカ・イギリス・南アフリカの3カ国で多く挙げられたのが「Khan Academy」。講義動画と演習問題がセットになっており、正誤に応じて問題の難易度が変化するアダプティブラーニングが特徴。学習状況は「未着手」（Not Started）から「習得済み」(Mastered)まで5段階で可視化されており、一定期間を経て再出題される「マスタリーチャレンジ」をクリアすることで、短期記憶を長期記憶へと定着させる仕組みが構築されている。

また、アメリカ・フランス・南アフリカで多く挙げられたのが「Quizlet」。自分や他人が作った単語カードで効率よく学べる学習アプリで、教員は多彩な学習モードや対戦型ゲーム「Quizlet Live」を授業に取り入れることができ、生徒が楽しみながら学習に取り組める、質の高い授業づくりができる。

イギリスで多く挙げられた「BBC Bitesize」は、イギリスの公的教育に準拠した学習サイトで、高い利用率を誇る。授業内容の復習や確認テストとしての側面が強く、学校の宿題として指定されるケースも多く、イギリスの生徒に深く根付いている。

フランスで挙げられた「PRONOTE」は、フランスの公立中・高校の9割が導入している学校生活管理用アプリで、最大の特徴は、学校生活におけるあらゆる情報へのアクセスと連絡機能が集約されている点。具体的には、リアルタイムでの時間割の確認、取り組むべき宿題の管理、成績やスキルの閲覧、欠席状況の把握およびその理由の提出などがアプリ上で完結する。

また、中国では、2021年の学習塾規制で、営利目的の塾運営が禁止され、塾大手各社は従来の「授業の提供」から、AIを搭載した学習用アプリや、専用学習端末の販売へとビジネスモデルを転換させた。

教育アプリ・学習端末の「作业帮」(Zuoyebang)は、もともとは問題を写真で撮ると解答が表示される検索アプリとして普及したが、現在は学習端末の開発などにも深く展開。分からない問題を写真で撮るだけで、アプリが膨大なデータからAIで苦手を分析して、個別の練習問題を生成する機能が支持されている。教育アプリの「猿輔導」(Yuanfudao)や、教育アプリ・学習端末の「学而思 (Xueersi)も都市部を中心に普及している。

この調査は、アメリカ、イギリス、フランス、南アフリカ、中国（計5カ国）の中学2年生を対象に、2025年4月～6月にかけてインターネットで実施した。有効回答数は各国150人ずつ。

調査結果の詳細