リーディングマーク、旧帝大早慶層を対象「2028年卒夏期統合版/就職人気企業ランキング」発表

新卒採用支援やPersonality Techを通じたHR事業「ミキワメAI」を提供するリーディングマークは29日、2026年4-7月に就職活動を実施している旧帝大早慶層を対象とした「2028年卒夏期統合版/就職人気企業ランキング」を企画・編集し、上位100社の人気ランキングを発表した。

28卒夏期の総合ランキングでは、1位三菱商事（1位→1位 / 21.17%）、2位伊藤忠商事（3位→2位 / 19.09%）、3位三井物産（2位→3位 / 17.11%）、4位住友商事（4位→4位 / 13.05%）、5位丸紅（5位→5位 / 12.90%）と、前年と同じ5社がトップ5となった。

伊藤忠商事と三井物産の順位が入れ替わったほか、豊田通商（41位→21位）、双日（37位→22位）、兼松（52位→37位）も順位を上げた。

また、6位に「三菱地所」（昨年8位）、8位に「三井不動産」（昨年7位）がランクインするなど総合デベロッパーの人気も根強く、10位には「三菱UFJ銀行」（昨年13位）がトップ10入りを果たした。

一方で、近年就活市場を牽引してきた「コンサルティング・シンクタンク」については、大幅にシェアを落とした。野村総合研究所（9位→11位）、PwCコンサルティング（16位→24位）、アクセンチュア（19位→29位）といった人気企業が揃って得票割合を落としている。

志望する業界については、「総合商社」が35.1%（前年35.4%）で圧倒的な1位となった。続いて「コンサルティング・シンクタンク」が19.4%で2位につけているが、前年（23.0%）と比較するとやや落ち着きを見せている。 3位は「食品」（16.5%）、4位は「不動産」（15.7%）と続いている。

得票率の上昇幅が大きい業界は、不動産（13.0%→15.7%、+2.7pt）、信託銀行・アセットマネジメント・地銀等が含まれる地銀・その他金融（6.0%→7.7%、+1.7pt）、電力（6.8%→8.4%、+1.6pt）、政府系金融（6.2%→7.5%、+1.3pt）だった。

反対に下落幅が大きい業界は、コンサルティング・シンクタンク（23.0%→19.4%、-3.6pt）、IT（14.7%→12.5%、-2.2pt）、電子・電気機器（13.1%→11.2%、-1.9pt）となった。

学生の30歳時点における希望年収は平均946万円となり、前年（895万円）から51万円増加した。1000万円以上を希望する学生の割合は43.3%となり、前年（38.8%）から4.5pt増加した。

キャリアゴールとして「安定の実現」を選択した学生の割合は、前年41.7%から今年44.2%（+2.5pt）に上昇し、最も多く選ばれるキャリアゴールとなった。反対に「ワークライフバランス」は前年46.3%から今年40.5%（-5.8pt）へと低下している。

就職先企業に求める魅力（トップ10）では、1位は不動の「将来的な高所得の見通し」となった一方で、前年6位だった「企業の強い社会的責任感(企業の評判とイメージ)」が2位へと急上昇した。

旧帝早慶層の学生動向について
旧帝早慶層の学生の動向は、就職活動の早期化やAIの台頭、社会情勢などによって常に変化している。

変化が激しく、企業間で採用の明暗が分かれる昨今の市場において、過去の成功体験に頼った採用手法は通用しなくなりつつある。ターゲット層の最新の価値観という「正しい一次情報」に基づき、具体的な採用戦略を練り直すことが急務。

同社が提供する詳細な調査データを活用することで、自社・競合・学生のマクロトレンドが明確になり、自社が採用市場で「なぜ勝てるのか・どう戦うべきか」を定量的に証明できるようになる。これにより、無駄な意思決定や採用資源の投下を排除することが可能。

自社の立ち位置の把握や、今後の採用戦略に向けたデータ活用について関心のある企業は、気軽にお問い合わせしてほしいという。

「2028年卒夏期就職人気企業ランキング（4-7月）」調査概要
1．調査対象：
・対象学生：2028年卒予定の、東京大学、一橋大学、東京科学大学、早稲田大学、慶應義塾大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、九州大学の大学生・大学院生
2．調査期間：2026年04月 ~ 2026年07月
3．調査方法：
・弊社主催の合同説明会、または弊社会員へのWEBアンケートにより回収
・選社企業は、弊社にてリストアップした約500社より学生1人につき第一志望企業群（5社）を選定
4．有効回答：2069名（男性69.6%、女性30.4%）