2015年9月15日
IDC Japan/2015年国内モバイルデバイス市場、昨年比4.1%減の5000万台と予測
IDC Japanは14日、eReaderを除くスマートフォンやタブレットなど国内モバイルデバイス市場の2015年第2四半期(4~6月)の出荷台数実績と2015年から2019年の予測を発表した。
これによると、2015年第2四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比5.8%減の1065万台となった。
スマートフォン市場は、新製品の投入やフィーチャーフォン形状でAndroidを搭載した製品の出荷増によって前年同期比23.6%増のプラス成長。しかし、タブレットは家庭市場での買替えサイクルの長期化や大画面スマートフォンの影響から、前年同期比13.4%減となり、PCは2014年のWindows XPサポート終了に伴う特需の反動の継続や、円安の影響によるITサプライヤー(ベンダー)提示価格と市場希望価格とのギャップの拡大によって、前年同期比36%減のマイナス成長となった。
このPCの出荷台数の減少が国内モバイルデバイス市場全体に影響を与え、マイナス成長につながったとしている。
また、2015年通年の国内モバイルデバイス市場としては、タブレット市場ではビジネス市場での導入が進むことが予測されるが、家庭市場ではWindows 10を搭載したタブレットの影響は限定的にとどまり、タブレットの需要が一巡したことや大型スマートフォンとの競合によって市場全体としては前年比マイナス成長になると予測している。
しかし、スマートフォン市場は、フィーチャーフォン供給の環境変化からスマートフォンへの切り替えが進むことでプラス成長と予測。市場の過半数を占めるスマートフォン市場の底支えによって、2015年の国内モバイルデバイス市場の家庭市場向け出荷は前年比0.2%増の3879万台、ビジネス市場向け出荷は16.5%減の1121万台、国内モバイルデバイス市場全体では4.1%減の5000万台と予測している。
問い合わせ先
IDC Japan
p-sales@idcjapan.co.jp
最新ニュース
- 2026年度(令和8年度)大学入学共通テスト 受験の注意・問題・回答速報・解説サイト情報(ベネッセ/駿台・東進・河合塾・朝日新聞・テックジム)(2026年1月13日)
- GIGA端末更新 国の方針に基づく事業者への処分委託は4割以下に留まる =児童生徒のデータプライバシー協会調べ=(2026年1月13日)
- 小中学生の不登校の子を持つ親の6割以上 オンラインフリースクールで子どもの自己肯定感が高まった =Mirai.y調べ=(2026年1月13日)
- 小中高生の尊敬する人は身近な関係性が中心、最多は「お母さん」=ワオ・コーポレーション調べ=(2026年1月13日)
- 青森県が高校向け遠隔授業インフラを整備 遠隔教育の基盤構築に向けてNeatを導入(2026年1月13日)
- コドモン、鹿児島県龍郷町の保育所3施設が保育ICTサービス「CoDMON」を導入(2026年1月13日)
- コドモン、愛媛県松前町の公立保育所4施設が 保育ICTサービス「CoDMON」を導入(2026年1月13日)
- 旺文社、東京都立晴海総合高等学校「探究Ⅱ」授業の集大成を発表(2026年1月13日)
- IIBC、TOEIC Program の不正受験対策強化 公開テストの受験要領改訂に伴い本人確認書類を変更(2026年1月13日)
- 安心計画、「3D-CAD×AIを活用した大学授業」の実施結果を公開(2026年1月13日)











