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2016年6月29日

国内タブレット市場、Windowsのニーズ増加等で2016年度951万台と予測

ICT総研は28日、国内のタブレット端末市場に関する調査結果をまとめ、Webで公開した。

それによると、2013年度に713万台、2014年度に919万台へと伸長してきたタブレット端末の出荷台数も、2015年度895万台となり、拡大傾向に変化があった。これは、スマートフォンの普及によってタブレット端末の新規需要が減退していることに加え、携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが挙げられるとしている。

今後の国内タブレット端末市場は、Windowsタブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込み。2016年度には前年比6.3%増の951万台、2018年度には1118万台まで拡大すると推計している。

また、アップルのiPadは2015年度に前年比7.2%減の359万台の出荷となり、初の国内出荷台数減少となった。Androidタブレットも前年比2.5%減の393万台の出荷となったが、シェアは43.9%と前年並みを維持。Androidタブレットは、iPadに比べて単価の低い端末が多いことも堅調さの要因となり、今後もトップシェアを維持すると見られる。

出荷台数シェアでは、iPadの2015年度のシェアは40.1%と、2012年度の53%に比べ減少している。ただし、iPadユーザーの代替需要や、高齢者向けの新規需要なども見込まれる。また、Windowsタブレットを含むその他のタブレットは2015年度に143万台が出荷され、シェアは16%に増加し、順調にシェアを拡大している。

問い合わせ先

ICT総研 出版部
info@ictr.co.jp

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