2022年4月28日
新卒エンジニアに求めるプログラミング経験年数、3社に1社が「1年以上」と回答=レバレジーズ調べ=
レバレジーズは27日、同社の就職支援エージェント「レバテックルーキー」が、新卒エンジニアを採用する企業の新卒採用担当者289人を対象に実施した、「新卒エンジニアに求めるプログラミングスキルに関する調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、企業が新卒エンジニアに求める「プログラミング経験」で最も多かったのは、「ITパスポートや基本情報技術者試験等の資格取得」43.6%で、以下、「授業以外での成果物作成経験」27%、「書籍や参考論文等での自己学習」23.5%と続いた。
約4社に1社が、自発的にプログラミングを学んだ経験や何かしらの成果物作成経験を求めていることが分かった。
一方で、最も少なかったのは「競技プログラミング等の経験」10.7%で、以下、「研究論文や学会等での発表」11.1%、「プログラミングスクールでの学習」11.8%が続き、それぞれ全体の約1割に留まる少数派の回答となった。
また、企業が新卒に求める「プログラミング経験年数」で最も多かったのは、「1年以上」31.9%で、以下、「6カ月以上」21.1%、「2年以上」19.3%と続いた。半数以上の企業が、エンジニアを目指す就活生に対して「1年~2年以上」のプログラミング経験を求めていることが分かった。
一方で、最も少なかったのは「1年6カ月以上」1.2%で、以下、「1カ月以上」4.8%、「1カ月未満」5.4%と続いた。新卒にプログラミング経験を求めるほとんどの企業が、最低でも「3カ月以上」の経験が必要と考えているようだ。
また、新卒エンジニアに求めるプログラミングスキルレベルについて、3割以上の企業に何かしらの変化があったことが明らかになった。
プログラミングスキル要件に変化があった企業のうち、回答が最も多かったのは「直近2〜3年で高くなった」14.5%で、次いで「23年度から高くなった」8.0%だった。5社に1社以上が、エンジニアを目指す就活生に求めるプログラミングスキルの水準が上がっていることが分かった。
一方で、新卒エンジニアに求める「プログラミングスキルレベルが下がった」と回答したのは、全体の1割未満だった。プログラミング経験に関する採用基準を緩和した企業は少ないようだ。

企業が考える、エンジニアを目指す学生が学んでいる言語で最も印象が良いのは「Java」62.6%だった。同社が公開したエンジニア求人のうち、Javaのスキルを求める求人は約40%を占めることから、Javaの需要が高いことが要因の1つと考えられる。
以下、「C/C++」46.0%、「Python」36.7%、「C#/C#.NET」29.8%、「JavaScript」24.9%と続いた。
一方で、最も少なかったのは「Android Java/Kotolin」5.2%で、次いで「Objective‐C/Swift」5.9%だった。日本製のプログラミング言語で、コードがシンプルで分かりやすく初心者でも学びやすいとされる「Ruby」6.6%は、全体の1割を下回った。
また、新卒エンジニアに入社するまでに学んでほしい「プログラミング言語」は、印象の良いプログラミング言語の結果とほとんど変わらず、1位は「Java」58.8%で、以下、「C/C++」38.1%、「Python」31.8%、「JavaScript」28.4%と続いた。
この調査は、新卒エンジニアを採用する企業の新卒採用担当者289人を対象に、2月8日~13日にかけて、Webアンケートという形で実施した。
関連URL
最新ニュース
- ヘッドウォータース、東京都教委開催の「モバイルアプリコンテスト2025」を支援(2026年2月20日)
- ラインズ、茨城県龍ケ崎市で入退室管理システム「安心でんしょばと」一斉導入(2026年2月20日)
- 「教育機関の教員に対する生成AIの利用状況に関する調査 2026」協力依頼(2026年2月20日)
- 小中学生の「文系・理系」進路選択、保護者の7割以上が「特に希望はない」と回答 =LUXGO調べ=(2026年2月20日)
- 小学校入学、年長児保護者の84.5%が「不安あり」と回答 =ベネッセ調べ=(2026年2月20日)
- 金沢工業大学とNVIDIA、AI社会実装や高度情報技術者育成で学術連携協力協定締結(2026年2月20日)
- 中央大学、細胞診に即利用できるスタンドアローンAI診断支援システムを世界初開発(2026年2月20日)
- 九州大学、秀逸な若手研究者を採用する「稲盛フロンティアプログラム」第4期公募開始(2026年2月20日)
- 京都芸術大学、通信教育部がバークリー音楽大学・放送大学の一部科目を単位認定(2026年2月20日)
- mikan、西部台千葉高等学校における「mikan for School」導入事例を公開(2026年2月20日)











