- トップ
- STEM・プログラミング
- スイッチエデュケーション、「たのしいmicro:bitコンテスト」の作品を募集
2024年5月27日
スイッチエデュケーション、「たのしいmicro:bitコンテスト」の作品を募集
スイッチサイエンスの子会社スイッチエデュケーションは24日、オライリー・ジャパンと共に、「作って楽しむ」をテーマに、子ども~大人までを対象にした「たのしいmicro:bitコンテスト2024」を開催すると発表した。
同コンテストは、教育用マイコンボード「micro:bit」(マイクロビット)を使った作品コンテストで、今年で7回目の開催。作品の応募は5月24日~8月12日までで、1次審査を通過した作品の展示と決勝大会の結果発表は、9月21・22日に開催する「Maker Faire Tokyo 2024」で行う予定。
今回もイギリスの Micro:bit Educational Foundation(Micro:bit教育財団)の協力で、受賞者には同財団からメッセージが贈られるほか、応募全員に参加賞を贈呈する予定。
micro:bitは、イギリスのBBCが主体となって作った教育向けのマイコンボードで、25個のLED、2個のボタンスイッチのほか、スピーカー、マイク、タッチセンサー、加速度センサー、地磁気センサー、明るさセンサー、温度センサー、無線通信機能が付いている。プログラミング教育必修化に伴い小学校、中学校、高校での導入が進んでいる。
コンテストの概要
作品募集:5月24日(金)~8月12日(月)
1次審査:8月中旬(審査通過者には個別にメールで連絡)
決勝大会(オンライン):9月中旬
結果発表&表彰式(Maker Faire Tokyo 2024):9月21日(土)または22日(日)
募集部門:
①「Kids & Family部門」(小学生以下の子ども+大人が対象)
②「一般部門」(中学生以上が対象)
作品の条件:
・「micro:bitを使った作品」であれば、テーマは自由
・プログラミング環境も不問(ブロックエディタ、MicroPython、Scratchなど)
・センサーなどの部品、Raspberry Piなど他のボードの付加も自由。筐体に使う素材なども不問(ダンボール、ブロック、3Dプリンターで作ったパーツなど)
審査評価項目:
・着想がユニークであるかどうか
・モノづくりの楽しさを感じられるかどうか
・みんなを楽しませるものであるかどうか
・自分の作品が伝わりやすいよう工夫されているかどうか
賞:
・グランプリ(1人):iPad(256GB Wi-Fiモデル)、Make:書籍厳選セット、micro:bit用モジュールキット(プログラミング・フォロ for micro:bit)
・優秀賞(2人):Amazonギフト券1万円分、Make:書籍厳選セット、micro:bit用モジュールキット(AIプログラミングで動くものづくりをはじめようキット)
・特別賞(3人):Amazonギフト券5000円分、Maker Faire Tokyoグッズ
・スイッチエデュケーション賞(若干名):1次審査を通過しなかった作品の中から、その努力を讃えたい作品にプレゼントを予定
・参加賞(応募者全員):「micro:bitステッカー」と「micro:bitなエコバッグ」
応募方法(下記の2つのステップの両方が必要):
① X(旧Twitter)に動画投稿
②応募フォームから作品投稿
参加費:無料(必要な材料・機材は応募者が用意)
関連URL
最新ニュース
- スパイラルローキャス、教育現場向け連絡システム「すぐーる」が東京都の保護者連絡ツールに選定(2026年3月31日)
- Polimill、自治体向け生成AI「QommonsAI」の活用研修を庫県多可町で実施(2026年3月31日)
- 小学生が将来つきたい職業1位 男子は「ネット配信者」、女子は「パティシエ」 =学研教育総合研究所調べ=(2026年3月31日)
- ヒューマンリソシア、ITエンジニアへの就職者数 4年連続増も伸びは鈍化(2026年3月31日)
- freee、若手従業員におけるAI活用とキャリア観に関する調査データを公開(2026年3月31日)
- N高グループ、全国約1万人の新入生が入学「AI入学式」4月5日生配信(2026年3月31日)
- 大阪教育大学、オンラインで提供する教職科目を大阪工業大学の開設科目に位置づけ可能に(2026年3月31日)
- 近畿大学、 NTT西日本の証明書発行サービス「通学証明書発行オプション」を導入(2026年3月31日)
- 近畿大学、大学案内の紙冊子の発行終了 大学案内Webサイト「KINDAI GRAFFITI」開設(2026年3月31日)
- デジタルハリウッド、文科省「N-E.X.T.ハイスクール構想」対応の総合支援サービスを提供開始(2026年3月31日)












