校内研究、小中高教職員の44%が「知識・見識がアップデートされた」と回答＝School Voice Project調べ＝

School Voice Projectは7日、全国の小〜高校年齢の児童生徒が通う学校に勤務する教職員50人を対象に実施した、「校内研究・研修の現状と課題に関するアンケート調査」（2025年ver.）の結果をまとめ発表した。

それによると、「2024年度、勤務校ではどのような教科やテーマを研究していたか」を尋ねたところ、最も多かったのは「教科の内容」42％で、以下、「教科を横断する内容」41%、「教科以外の内容など」18%と続いた。

「校内研究があって良かったこと、役に立ったこと」を聞いたところ、小中高教職員の44%が「知識・見識がアップデートされたこと」と回答。前回の2022年調査と同様、最も多かった。次いで多かったのは、16%から34%に増加した「授業力・指導力が向上したこと」。

前回調査では2番目に多かった「悩みを共有できたこと」が、31%から18%に減少するといった変化も見られた。

「校内研究について、課題に感じていること」を聞いたところ、約半数の教職員が「勤務時間内に研究・準備が終わらない」「準備負担が大きい」「学びたいテーマではないことが多い」と回答。前回調査と同様に、負担感に関する課題を選ぶ教職員が多数いた一方で、少数ではあるが「助言や批判が苦しい・傷つく」といった意見も寄せられた。

校種別に見ると、小学校の最多は「勤務時間内に研究・準備が終わらない」で、中学校は「児童生徒の良い学びや成長に寄与しているように感じられない」、高校は「学びたいテーマではないことが多い」となり、校種で課題に感じる部分が異なることが分かった。

また、「校内研究は教職員にとってよい学びの機会となり、児童生徒や日々の仕事に還元されていると感じるか」と質問したところ、「とてもそう思う」もしくは「まあそう思う」が40%、「あまりそう思わない」もしくは「全くそう思わない」が42%と、前回と同様にほぼ拮抗する結果だった。

しかし、「全くそう思わない」の回答だけに絞ると4%から14%に増加しており、形骸化した研究・研修の在り方や、教員自身の主体性の欠如について疑問を呈する声が多く寄せられた。

このアンケート調査は、全国の小〜高校年齢の児童生徒が通う一条校に勤務する教職員を対象に、2月28日〜3月31日にかけてインターネットで実施した。有効回答数は50人。

調査結果の詳細

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