2026年4月30日
高校教諭が「本当に減らしたい業務」、TOP3は? =SAMURAI調べ=
SAMURAIは28日、デジタル人材共創連盟と共に、全国の高校教諭714人を対象に実施した、「校務に関する実態調査」の結果をまとめたレポートを発行した。
それによると、「負担に感じている業務」について聞いたところ、TOP3は、1位「定期考査の問題作成」57.1%(408人)、2位「シラバス・年間指導計画・指導案の作成」50.7%(362人)、3位「評価基準(ルーブリック)の作成」49.4%(353人)という結果になった。
授業の核心となる「考査作成」や「指導計画」に半数以上の教諭が負担を感じており、デジタル化による効率化で、よりクリエイティブな教材研究の時間を確保したいというニーズが浮き彫りになった。業務を負担に感じる具体的な理由については、物理的な「作業量」の多さに加え、思考や配慮による「精神的な疲弊」が上位に挙げられた。
また、「特に削減したい業務」を聞いたところ、1位「定期考査の問題作成」31% (221人)、2位「通知表・指導要録の所見」21.6% (154人)、3位「授業プリント・解説資料作成」19.3% (138人)、4位「評価基準(ルーブリック)の作成」19.3% (138人)、5位「シラバス・年間指導計画・指導案」17.5% (125人)、6位「校務分掌の引継ぎ資料作成」17.2% (123人)、7位「小テスト・確認テスト作成」16.5% (118人)、8位「推薦書(大学・就職)の作成」15.7% (112人)という結果になった。
一方、今回の調査で浮き彫りになったのは、教育現場におけるDX(デジタルトランスフォーメーション)の役割が、単なる「作業の省略」に留まらないこと。回答者からは、生徒一人ひとりと向き合う時間や、授業準備の質を高めるための時間を創出したいという前向きな意欲が多数寄せられた。
テクノロジーで事務的・反復的な工程を削減することは、教諭が本来担うべき「教材研究」や「生徒への伴走」といった教育の本質的な業務に、その専門性と時間を再び充当するための不可欠な手段であると言える。
この調査は、全国の高校教諭を対象に、2月18日〜3月27日にかけてインターネットで実施した。有効回答数は20都道府県以上の714人(公立43%、私立57%)で、回答者の86%が中堅~ベテラン教員(6年以上勤務)。
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