東大とベネッセの調査　「子どもの自立」51.2％の保護者が不安

東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所は14日、「子どもの生活と学びに関する親子調査2015」の結果速報を発表した。

小学1年生から高校3年生までの親子について、「生活」をはじめ、「学習」「人間関係」「親子のかかわり」などを調査し、社会で活躍するためのベースとなる「自立」の基礎が、どの成長段階でどのくらい身についているのか、その実態や課題を分析したもの。

子どもが大人になったとき自立できるか不安かどうかを尋ねたところ、51.2％の保護者が「不安である」と回答した。特に男子の保護者で不安が高い結果となった。

また、子どもや保護者自身の悩みや気がかりの内容について聞いたところ、「整理整頓・片づけ」との回答が57.1％となった。小学生の保護者は「友だちとのかかわり」（47.5％）、中・高校生では「学校の成績」（45.7％）、「携帯電話やスマートフォンの使い方」（35.5％）に悩む保護者が多いという結果となった。

「将来の目標がはっきりしている」かどうかについては、肯定する子どもが50.1％となった。中学2年生がもっとも低く（42.3％）、逆に高校3年生では肯定する生徒が多い（61.1％）結果となった。

東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所は、2014年に共同研究プロジェクトを立ち上げ、「子どもの生活と学び」の実態を明らかにする調査を開始。今回の報告はその第1回調査となる。