2022年2月1日

就活でのデータ利活用、メリットあれば7割以上の学生が「賛成」＝パーソル調べ＝

パーソルホールディングスは1月31日、全国の学生1270人を対象に実施した、第2回「就職活動におけるデータ利活用についての意識調査」の結果をまとめ発表した。

同調査は、同社とエクサウィザーズが昨年2月に発足させた「HRにおけるパーソナルデータ・テクノロジーの利活用研究会」が実施したもので、就活学生のデータ利活用に対する意識を調査。昨年の第1回に続いて、今回が第2回目の調査。

それによると、就活でのデータ利活用の賛否を聞いたところ、全体では、賛成（トップ3ボックス）は2020年度の56.8％から2021年度は58.7%に増加。反対（ボトム3ボックス）は2020年度の11.2%から2021年度は10.6%に減少した。

学生にメリットがある場合は、賛成（トップ3ボックス）は2020年度の72.8％から2021年度は74.6%に増加。反対（ボトム3ボックス）も2020年度の4.0%から4.3%に増加。

就活でのデータ利活用に対し、「期待したい・できそうだと思うこと」を聞いたところ、選考前の「手間の改善（エントリーシートが不要になる）」、選考過程の「企業とのマッチング向上（相性が分かる、ミスマッチが減る）」、選考後の「選考結果のフィードバック」、入社後の「ミスマッチによる離職率低下」が上位だった。

また、就活でのデータ利活用に対し、「不安や懸念を感じること」を聞いたところ、「本人を見ずに評価するのではないか（先入観、直接本人の評価をしない）」や、「情報利用の透明性（どの情報、利用されたくない場合にも利用）」に対する懸念が上位だった。

この調査は、全国の18～29歳の個人、大学生・院生、在校中の就活予定者または完了者の合計1270人を対象に、2021年11月5日～9日にかけて、インターネットで実施した。

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