No Company、SNSデータから見る「Z世代の注目企業2022」を発表

SNSデータ分析を起点に企業の採用広報・マーケティング支援を行うNo Companyは12日、SNSデータから見る「Z世代の注目企業」調査を実施した結果を発表した。

2021年10月1日から2022年9月30日の1年間に、SNS（Twitter、Facebook）上でZ世代などの生活者が話題にした企業、団体・組織200社を発表している。マネーフォワード、メルカリ、サイバーエージェント、サイボウズ、アマゾン、グーグルの6社は、4年連続で上位200社以内に選出されている。

新型コロナウイルスの影響は続いているものの、2020年や2021年と比べるとオンラインでの就職活動や採用活動、リモートワークに関する制度や方針を語る企業が減りつつある。採用活動や働き方をオフライン形式に戻す企業が増える中で、コロナ禍以前に多かった「社員個人のキャリア」や「社員が日々取り組んでいる業務内容」などの情報が再びZ世代に注目されている。特にエンゲージメント量が高かった記事としては、新卒社員やインターン生が先輩社員や経営陣に自社の企業文化や魅力についてインタビューする形式のものが多く見られた。

調査の結果から、社員個人のストーリーやキャリアにフォーカスした記事は、従来からエンゲージメントを獲得しやすい傾向にあり、Z世代が共感しやすいのは“働く社員の個人の想い”であることがわかった。Web3・メタバースなどの新しい技術、新しいサービスへの注目が集まり、新しい産業を牽引するような企業への就職に関心が高いことが考えられる。また企業のカルチャーを反映した“ユニークな制度“への注目も高く、働き方が多様化する中で、自分の価値観にあった選択ができる企業に就職したいと考える学生が増えていると考えられる。

今回の調査では、Z世代が就職活動でよく参考にしている19のメディアを選定。同社が提供するSNS分析ツール「THINK for HR」を使い、これらのメディアに掲載された「企業名が入っている記事（該当する企業に関するあらゆる記事）」「企業の社員が取り上げられている記事」がSNS（Facebook、Twitter）上でどれほど「いいね」や「リツイート」「シェア」「コメント」などのアクションをされたのか、その総量（＝エンゲージメント量と呼ぶ）を計測した。ポジティブな反応、ネガティブな反応の双方を含んだ数値で、数が多いほど「注目されている」と定義している