デジタルバッジの認知度、「社会人」26％、「学生」20％＝デジタル・ナレッジ調べ＝

デジタル・ナレッジは25日、同社のeラーニング戦略研究所が、社会人と学生計100人を対象に実施した、「デジタルバッジ取得に関する調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、「デジタルバッジを知っているか?」と質問したところ、「知っている」と回答したのは、「社会人」で26％、「学生」で20％しかいなかった。大半（社会人74%、学生80%）は「知らない」と答えており、デジタルバッジの認知度はまだまだ低かった。

デジタルバッジを知っている人のうち、デジタルバッジの取得率は、「社会人」38.5％、「学生」10％だったが、「取得したことはないが興味はある」を合わせると、社会人の8割以上がデジタルバッジにポジティブなイメージを持っていることが分かった。

また、「デジタルバッジの課題」について聞いたところ、最も多かったのは「使い方、使い道が分からない」（社会人54.5%、学生66.7%）だった。以下、「社会的な認知度が低い」（同36.4%、16.7%）、「発行している企業や学校が少ない」（同18.2%、16.7%）、「取得に費用がかかる」（同18.2%、16.7%）などが続いた。

デジタルバッジに関心がある社会人や学生の間では、「メールやSNSで簡単に共有できる」「紛失の心配がない」「スマホで持ち歩ける」「恒久的にスキル証明が可能」などのメリットが評価されており、これは従来の紙の証明書と比較した際の大きな利点でもある。だが、最大の課題「使い方、使い道が不明」は、現時点におけるデジタルバッジの致命的な弱点と言える。

一方、デジタルバッジを知らない社会人・学生に、「今後デジタルバッジを活用したいと思うか？」と聞いたところ、「就職・転職・キャリアアップに役立つなら積極的に活用したい/普及すれば活用したい」という意見が、「社会人」で40.5％、「学生」で42.5％に上っており、この点は注目できる。

今回の調査結果から、社会人・学生のデジタルバッジ認知度や取得率は低いものの、その実用性、とくに就職・転職・キャリアアップで役立つことが明確になれば普及が広がる可能性が十分あることが分かった。

今後は、企業側が採用プロセスでデジタルバッジを評価対象とする仕組みづくりや、教育機関と企業の連携、具体的な成功事例の共有などが求められる。

この調査は、社会人（会社員、派遣・契約社員、自営業、自由業、パート・アルバイト）50人と、学生（大学生、大学院生、専門学校生）50人の計100人を対象に、2024年11月25・26日にインターネットで実施した。

調査結果の詳細