なりすましメール対策技術SPFとDMARCの導入状況、国内338大学の適切率は4.1%＝GMOブランドセキュリティ調べ＝

GMOインターネットグループのGMOブランドセキュリティは18日、国内338大学が保有するドメインを対象に、なりすましメール対策技術SPFおよびDMARCの導入状況に関して調査した結果を公表した。

調査は国内338大学（国立85校・公立93校・私立160校）を対象に4月6日に行われた。それによると、SPFとDMARCの両方を有効な設定にした適切な状態の割合（適切率）はわずか4.1%にとどまり、きわめて低水準となった。SPFとDMARCを適切に設定している大学は14校に過ぎず、国立・公立・私立いずれも5%前後にとどまった。

DMARC設定大学の大半は「監視のみ」にとどまり、遮断効果のない状態で、実効性のある設定に移行できていない状況が明らかとなった。また、SPFもDMARCもまったく設定されていない「完全無防備」な状態の大学も27校（8.0%）あり、これらの大学のドメインでは第三者がそのドメインを詐称してメールを送信することが技術的に容易であり、学生・保護者・取引先に対するフィッシング詐欺の踏み台として悪用されるリスクがきわめて高い状況になっている。