eラーニング戦略研究所、コロナ禍における新入社員研修を3年前と比較調査

デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は19日、企業の人事・研修担当者を対象に2021年度の新入社員研修に関するアンケート調査を実施し、2018年に実施した同調査結果と比較した報告書を公開した。

その結果、新入社員研修に求められる教育内容が拡大していることが明らかに。今年の新入社員研修で「仕事の進め方」を扱った企業は75.8％で、3年前より25.8ポイント増加。そのほか「コンプライアンス」「企業理念・事業概要」「サービス・商品・業界の基礎知識」「ビジネスマナー」「情報セキュリティ」など、ほとんどの内容で実施率が大きく増加していた。

前回調査から大きな変化がみられたのは「eラーニング導入率」。新入社員研修における利用率は72％で、前回調査からほぼ倍増。コロナ対策としてオンライン研修の需要が高まり、基礎教育や研修後の確認テストなどにおけるeラーニング活用が進んでいる。

一方、集合研修の中止やグループワークの機会減少により「実践的な研修ができない」「コミュニケーション不足」「新入社員のモチベーションが上がらない」といった課題も浮き彫りに。“オンラインでいかに集合研修と同等の成果を出すか”が課題となっている。

今回の調査期間は、6月11日(金)～14日(月)。Webアンケート方式で、全国の従業員数100名以上の企業で新入社員研修を実施している人事・研修担当者が対象。有効回答数は100。

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