2016年1月29日
ベネッセ教育総合研究所/25年におよぶ子どもの学習行動の変遷について報告
ベネッセ教育総合研究所は28日、「第5回学習基本調査」を実施し、1990年から25年間におよぶ、子どもの学習行動や意識の変化についてまとめ、その調査結果を公表した。
「学習基本調査」では、小学5年生、中学2年生、高校2年生を対象に、学習に関する意識・実態について調査を実施した。これまで1990年、1996年、2001年、2006年と実施し、5回目の調査を2015年6~7月に行った。
「第5回学習基本調査」の調査結果によると、学校外の平均学習時間は、2006年比で、小学生・高校生が約14分増、中学生が3分増となった。
この25年間でみると、1990年代には減少傾向にあったが、小中学生は2001年を境に増加傾向に転じ、今回の調査結果では小学生は過去最長時間となった。
また、1990年の調査開始以来、減少を続けていた高校生も中上位層を中心に今回初めて増加に転じたという。
全体の学習時間と並行して宿題や課題の時間も前回比で上昇。小学生で13分増、中学生で7分増、高校生で9分増となっており、学校での家庭学習指導の強化が、学習時間全体の増加に寄与しているのではないかと考察している。
授業で好きな学習方法について質問すると、自分で考えたり調べたりする活動やグループ活動に関する項目で上昇がみられた。
特に「考えたり調べたりしたことをいろいろ工夫して発表する授業」は、全体の比率はそう高くはないものの、小中高校生とも今回10ポイント以上上昇している。
「いい大学を卒業すると将来、幸せになれる」という考えを肯定する割合は、これまでの調査ではほとんど変化がなかったが、前回比で小学生が16.9ポイント増、中学生が16ポイント増、高校生が12.8ポイント増と、今回大きく上昇した。
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