学生実態調査、ALの機会が増え、他者に配慮する学生増加

ベネッセ教育総合研究所は、2016年11月から12月にかけて、全国の大学1～4年生4948人を対象に「第3回大学生の学習・生活実態調査」を実施、その結果を8日発表した。

同調査は2008年以来4年おきに実施されており、3回の結果から、2008年から2016年にわたる8年間の大学生の学習・生活の実態、行動や意識の変化をとらえることができる。

それによると、「グループワークなどの協同作業をする授業」を受けたことのある学生が8年間で18.1ポイント増、「プレゼンテーションの機会を取り入れた授業」が16.0ポイント増、「ディスカッションの機会を取り入れた授業」が19.0ポイント増など、アクティブ・ラーニング型の学びの機会が増えたことが分かる。さらに、「グループワークやディスカッションで自分の意見を言う」とする学生が8年間で11.8ポイント増、「異なる意見や立場に配慮する」とした学生が13.6ポイント増となり、アクティブ・ラーニングの機会の増加が、学生の態度の変容につながっていることが窺える。

「興味のある学問分野があること」を重視して大学を選択した学生が、8年間で10.3ポイント減少。将来や学びたいことがあいまいな入学者が増加しているように見える。また、大学教育観では、興味よりも楽な授業を好む声が増加。大学の支援・指導を求める声も増加した。

大学生活に対する満足度は8年間で13.0ポイント低下。学生生活が期待どおりと回答したのは約半数の48.1%にすぎなかった。しかし、大学が学生に卒業までに身につけさせたいとしている能力 (ディプロマ・ポリシー) を理解している学生ほど、大学生活に満足しているという結果も見られた。

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