AL導入・実施校多く教員の過半数が学生の変化を実感

デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は23日、アクティブ・ラーニングを導入している大学と専門学校の教員118人を対象に行ったアクティブ・ラーニング実施状況についてのアンケート調査の結果を公開した。

アンケートの結果、「学生の能動的な授業参加」を主目的にしてアクティブ・ラーニングを導入・実施している学校が多く、過半数の教員が「主体性が出てきた」「学習意欲が向上した」「社会人基礎力がつき就職内定率アップにつながった」などの効果や学生の変化を実感していることが明らかになった。

教員が効果を感じたアクティブ・ラーニングの手法は、学科系統や地域によって異なったが、全体では「グループディスカッション」「学生参加型授業」「体験学習」「PBL(課題解決型学習)」への評価が高いようだ。

その一方で、「授業の準備が大変」「授業の進め方が難しい」「学習評価が難しい」など、アクティブ・ラーニングの実施に課題を抱える教員が多いことも浮き彫りになった。

しかしながら「今後も積極的に実施したい」「より高いアクティブ・ラーニングの手法を活用していきたい」とする教員が9割近くおり、アクティブ・ラーニングに対する高い意欲と期待が分かる結果となった。

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アンケート結果の調査報告書

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