日本の「遠隔授業」導入率、コロナ禍で51％に急増＝レノボ調べ＝

レノボ・ジャパン30日は、日本に住む、16～25歳の生徒学生および11～15歳の子どもを持つ保護者計213人を対象に実施した、「遠隔授業の効果に関する調査」の結果をまとめ発表した。

新型コロナウィルスの感染拡大以前と現在で、遠隔授業の割合

この調査は、日本と同様の保護者を対象に、アジア地域でも実施されており、コロナ蔓延後に行われた遠隔授業と学習体験について、コロナ前と比較調査した。

それによると、新型コロナの感染拡大以前、日本の遠隔授業実施率は13％で、調査をしたアジアの各市場の中でかなり低い水準だったが、昨年の緊急事態宣言以降に遠隔授業が一気に広まり、導入割合は51％に急増した。

だが、インド(75%)、香港(79%)、インドネシア(78%)、フィリピン(77%)、マレーシア(75%)などが70%を超える割合なのに比べると、まだかなり低い導入率。

遠隔授業のメリットに関しては、半数以上が「自宅などの快適な場所からアクセスできる」、「通学時間を削減できる」と回答しており、緊急的な措置を超えるメリットがあることが分かった。これらの数字は、日本とアジア全体に有意な差はなかった。

また、遠隔授業を行うにあたってテクニカルトラブルが発生しても、日本は「自分で解決する」と回答した人が32％、「クラスメイトや友人」が30％で、「両親、その他の大人の家族」や「教師や学校関係者」の回答を上回った。

生まれた時からインターネットやデジタルデバイスが身近にあったデジタルネイティブな世代であることから、多くはテクノロジートラブルを大人の手を借りずに解決できていることが推察される。この点も、日本にこれといった特異な傾向はなかった。

一方で、遠隔授業の課題としては、「家庭では集中できない」人が40％、「友人と直接会えないことで孤独を感じる」人が38％いた。

この調査は、日本に住む、16~25歳の生徒学生および11~15歳の子どもを持つ保護者計213人を対象に、4月16日～26日にかけて、インターネットで実施した。

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調査結果の詳細

レノボ