教育業界、売上100億円以上の企業TOP3は、「ベネッセ」「公文」「ヒューマン」＝QuickWork調べ＝

QuickWorkは11日、データベース「SalesNow DB」のデータを活用した「SalesNow DBレポート」の中から、「売上100億円以上の教育業界の企業ランキング」を発表した。

このランキングは、日本に存在する教育業界の売上100億以上の企業について調査したもので、それによると売上100億円超の教育業界の企業は58社あった。

1位は「ベネッセコーポレーション」（岡山県）で、売上高は4301億円（2021年3月期）。通信教育、出版を手掛けており、通信教育事業では、「こどもちゃれんじ」、小中高生用の進研ゼミ（小学講座・中学講座・高校講座・難関私立中高一貫講座・東大特講・京大特講）などを展開。中でも教育・受験産業の分野を強みとしている。

2位は「公文教育研究会」（大阪府）で、売上高は724億円（2021年3月期）。「KUMON」ブランドの教育メソッドを展開しており、世界82の国と地域で、367万人が学習。

主な事業は、算数・数学、英語、国語（母国語）、フランス語、ドイツ語、日本語、書写、学習療法などのフランチャイザーとしての教材の研究開発、制作、指導法の研究、ならびに教室の設置・運営管理など。

3位は「ヒューマンホールディングス」（東京都）で、売上高は858億円（2021年3月期）。人材事業のヒューマンリソシア、介護事業のヒューマンライフケアなどを傘下に持つ持株会社で、グループ会社のヒューマンアカデミーは、ビジネス講座や資格取得支援、プログラミング教室や全日制専門校などを展開。

以下、4位「ヒューマンアカデミー」、5位「ベルリッツ・ジャパン」、6位「四谷大塚」、7位「ナガセ」、8位「東進育英舎」、9位「みらいく」、10位「ECC」などが続いている。

この調査は、データベース「SalesNow DB」に含まれる経産省API提携、WEB上に公開されているHP情報、IR情報求人媒体などの複合的なデータを参照にした。参照期間は2019年1月〜2021年12月の直近3年間。