2026年7月27日
アタム、「小中学生が使っているAIツールに関する意識調査」実施
オンラインイラスト教室を運営するアタムは24日、小中学生の子どもがいる460人を対象に「小中学生が使っているAIツールに関する意識調査」を実施し、そのデータをランキング化て発表した。
生成AIの普及に伴い、学校でもAI活用事例が出てくるなど、子どもたちがAIに触れる機会も増えている。
AIによって学習を進めやすくなると言われる一方で、「どのAIツールをどう使えばいいのか」「悪い影響はないのか」が気になる人も多い。
今回、オンラインイラスト教室を運営するアタムアカデミーは、小中学生の子どもがいる460人に「小中学生が使っているAIツール」に関するアンケート調査を実施。その結果をランキング形式でまとめた。
調査結果に対して、家庭教育協会「子育ち親育ち」代表の田宮由美氏に考察してもらった。

小中学生の子どもがいる460人に「子どもが使っているAIツール」を聞いたところ、1位は「Gemini(42.6%)」、僅差の2位は「ChatGPT(40.9%)」だった。どちらもよく知られている対話型のAIツール。
一方「Alexa」や「Siri」といった、音声メインで使うツールも一定数利用されていた。スマホやスマートスピーカーに話しかけてAIを活用している子ども多いことがうかがえまる。

「AIは子どもの成長に良い影響があると思う」と回答した親は「良い影響が大きい(11.1%)」「どちらかといえば良い影響が大きい(59.8%)」を合わせて7割にのぼった。多くの保護者がAIを前向きに捉えていることがわかる。
「悪い影響が大きい」と、強く否定的に考える人は2.4%と少数だった。

「AIは子どもの成長に良い影響がある」と答えた326人に理由を聞いたところ、1位は「効率が良くなる(25.5%)」、僅差の2位は「将来必要なITスキルが身につく(25.2%)」だった。
主に「学習や調べものを効率的に進められること」と「将来に向けてAIに慣れておくこと」を重視する声が寄せられた。
AIを使うとわからないことをすぐに質問できるので、諦めずに学び続けられる姿勢につながっていると考えられている。また学校では得られない知識や多様な視点に触れられるのも、AIを学習の補助として使うメリット。
全体としては「子どもの学習や成長を支える補助的なツール」として、前向きに活用していきたいという意識が読み取れた。

「AIは子どもの成長に悪い影響がある」と答えた134人に理由を聞いたところ、ダントツは「思考力が低下する(64.9%)」だった。2位「自分で調べなくなる(23.1%)」と答えた人も、20%以上いる。
「使い方によって子どもの力が育ちにくくなるのではないか」という懸念が多く寄せられた。
育ちにくくなる力としては、「思考力」「自分で調べる力や意欲」「コミュニケーション能力」などが挙がっている。自分で考えたり調べたりする前にAIへ答えを求めることが習慣化することで、思考力や問題解決力が身につかなくなるのではと心配している保護者も多い。
またAIの回答をすべて正しいものとして受け入れてしまい、情報の真偽を判断する力が育ちにくくなることへの不安も見られた。
「AIはあくまで数あるツールのうちのひとつであり、全面的に頼って依存するようにはなってほしくない」という心配が読み取れる。

「子どもにとって、AIを使いこなすスキルはどの程度必要だと思うか」との問いには、「読み書きレベルで必要(27.8%)」という回答が最も多く、次いで「教養のひとつとして必要(26.5%)」だった。
多くの保護者が、AIスキルを「誰もが身につけるべき基礎的なスキル」と考えていることがわかる。現時点でも学習や仕事を進めるうえでAIを活用している人が多く、今後さらにAIの活用が進むと考えられるからだ。
ただ「仕事で使えるレベルが必要」と答えた人は比較的少なくなっている。少なくても現時点では、AIを高度に使いこなすことよりも「AIの基礎的な使い方を理解すること」や「AIを活用するうえでのリテラシー」を重視する保護者が多いと言える。
▽田宮由美氏(家庭教育協会「子育ち親育ち」代表)の考察
今回の調査で、子どものAI利用につて、3割弱の方が不安を感じていることが分かります。確かに「思考力の低下」などは、気になるところかもしれませんね。ですが、7割強の方は、「効率がよくなる」など良い影響を与えると考えています。
新しい技術が社会に広がり始める時は、いつの時代も、社会的な問題や、子どもへの影響が懸念されてきました。これからの時代、AIは、更に私たちの生活に浸透し、使いこなすことが当たり前の時代になると予測されます。
AIの利点を取り入れ、活用できるように、利用の環境を整えたり、発達段階に応じた使い方の指導など、家庭と学校が連携し、支援体制を構築していくことが、大切と言えるでしょう。
【調査概要】
調査対象:小中学生の子どもがいる人
調査期間:2026年6月30日~7月10日
調査機関:自社調査
調査方法:インターネットによる任意回答
有効回答数:460人(女性347人/男性113人)
回答者の年代:20代 4.8%/30代 38.7%/40代 48.5%/50代以上 8.0%
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