DNP／3Dプリンターで危険物製造の指示を受け付けないセキュリティプログラム

大日本印刷（DNP）は28日、銃器などの危険物製造やキャラクター製品の模倣などの目的で3Dプリンターを操作しようとした際、違法性や著作権侵害の恐れがある場合にはその指示を受け付けないセキュリティプログラムを開発したと発表した。

セキュリティプログラムの概念図

3Dプリンターで製造するデータから、法的認可や許諾が必要な製品（ブラックリスト対象製品）かどうかを高速で判定するもの。

3Dプリンターに入力されたSTLデータ（製造用データ）のポリゴン（三角面の集合で立体を形成するデータ形式）を独自のアルゴリズムで簡素化し、ブラックリスト対象製品のSTLデータのポリゴンと高速で照合できるようにした。

また、3Dスキャナーなどで現物をスキャンしたデータに対しても高速照合し、不法なデータと判定された場合、3Dプリンターの作動を停止させることができる。

海外のWebサイトからダウンロードした製造用データを使い樹脂製の銃器を製造するなどの事例のほか、3Dスキャナーを使ってキャラクター商品を模倣するなどの著作権侵害によるビジネスへの影響が危惧される状況を受けて、開発したものだという。

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大日本印刷