TISと大阪大学サイバーメディアセンター、共同研究を開始

TISと大阪大学サイバーメディアセンターは1日、「IoT資源の共有プラットフォームに関する研究」を共同で開始したことを発表した。

「シェアリングエコノミー共通基盤」のイメージ

今回の共同研究では、大阪大学サイバーメディアセンターのグリッドやクラウドなどの広域分散計算技術を活用した情報ネットワーク技術に関する研究実績と、TISと同サイバーメディアセンターで昨年度から共同研究を開始しているネットワーク制御やネットワークセキュリティ、認証技術に関する研究実績を適用。シェアリングエコノミーの発想を応用したIoT資源を共有できる参加型プラットフォーム「Sharing Economy of Things Platform（SEoT基盤)」(シェアリングエコノミー共通基盤）の実現を目指すという。

「シェアリングエコノミー共通基盤」は、センサーや計算資源・サービスなどの様々なリソース（IoT資源）を提供する「IoT資源の所有者」と、そのIoT資源を活用してサービスを企画する「サービス提供者」を結び付ける参加型プラットフォーム。

「IoT資源の所有者」は、IoT資源と条件（開示範囲や利用条件など）を「シェアリングエコノミー共通基盤」に登録。これらの活用を検討する「サービス提供者」では「シェアリングエコノミー共通基盤」に登録済みのIoT資源に対して利用申告した上で、そのIoT資源を活用した新たなサービスを提供することが可能になるという。

今回の共同研究では、「シェアリングエコノミー共通基盤」のプロトタイプの開発を目指すという。また、実際の適用シーンを想定して、サービス化の実現性やセキュリティやネットワーク要件が適合するかどうかも研究を通じて検証していくという。