アルク、小中学生の英語学習に関する保護者の意識をNEAと協同で調査

アルクは25日、小中学生の英語学習に関する保護者の意識を、NEAと協同で調査し、『アルク英語教育実態レポートVol.19』として発表した。

保護者の7割近くが学校の英語授業に対して不安を持つが、子どもの英語学習に明確な目標は持たない保護者が多い。漠然としたイメージで不安になっている様子が伺える。

今回の調査は、子ども（児童・生徒）が、英語をどのように学んでいるのか、より効果的に行うには、どのような点に留意するとよいのかという疑問に答えるため、教育アライアンスネットワーク（NEA）とアルクが、小中学生の保護者975人に対し、民間調査会社のシステムを利用して、9月1日から9日に、インターネットで実施した。

その結果、小中学生の英語学習は、学年群で異なる特徴があり、保護者の7割近くは、学校の英語授業に不安を感じ、それが、子どもを学校外の教育機関で英語を学習させることにつながっていると見られる。英語学習をより効果的にするには、学年が上がると生じる学習や内容の変化が子どもの負担にならないよう、子どもや保護者をサポートする必要があり、小学4～6年生の保護者には、特に手厚い支援が必要かもしれないという。

また、保護者は、「志望校合格」や「資格取得」のような、本来なら「通過点」となる目標以外に、はっきりした目標を持っていないことも多く、学校の英語授業に持つ不安は、「学んでも話せるようにならないのでは」といった漠然としたイメージによる可能性も高いという。そこで、目標やそれに基づく説得力のあるカリキュラムを提示することで、保護者の信頼を得、子どもの英語学習を促せる可能性があるとする。

また、保護者自身、学校や学校外の教育機関に「お任せ」するだけでなく、子どもと一緒に英語学習の目標を設定し、主体的に支援することで、より効果的に進められる可能性があるという。

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アルク