ソニーグループ、教育格差縮小に向けた「感動体験プログラム」の評価結果を公開

ソニーグループと放課後NPOアフタースクールは、教育格差縮小に向けた取り組みとして実施している「感動体験プログラム」において、第三者組織による2020年度の社会的インパクト評価を実施し、17日にその評価結果を報告した。

感動体験プログラムは、ソニーが国内における教育格差縮小に向けた取り組みとして2018年に開始したもので、放課後の学童、地方や離島の小学校、子ども食堂などにおいて、同社の技術やコンテンツを活用したSTEAM分野のさまざまなワークショップを実施して感動体験を届け、子どもたちの創造性や好奇心の向上を目指している。

プログラム参加児童288名、実施した学童20カ所の職員を対象に、2020年7月～2021年3月に行われたソーシャルバリュージャパンによる第三者評価の結果、感動体験プログラムの満足度は児童、学童担当者を含めて全体的に高く、子どもの創造性や好奇心の向上に寄与しているという成果などが認められた。

学童スタッフからは「普段のプログラムでは積極性を発揮しない児童が積極的に取り組んでいる」とのコメントが多く寄せられ、テクノロジーを活用し、創造性を発揮するプログラムの特性が、通常のプログラムでは捉えきれない多様な子どものニーズを捉えていることが窺えた。

一方で「学童運営との整合性」や「プログラムの効果の持続性」といった課題も見えてきており、こうした評価結果を踏まえ、ソニーおよび放課後NPOアフタースクールは今年度から約半年にわたり中・長期プログラムの実施を展開していくという。