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企業・教材・サービス
- スパトレ、経産省「探究的な学び支援補助金」の支援事業者に採択(2023年7月10日)
- ネットラーニング、「デジタル卒業証明書」の販売を開始(2023年7月10日)
- イージア、経産省「探求的な学び支援補助金」の支援事業者に採択(2023年7月10日)
- デジタル・ナレッジ、「KnowledgeDeliver」機能拡張セミオーダーオプションにIRTを追加(2023年7月10日)
- パナソニック、空気や自然の大切さを考える小学生向け出前授業「キッズエアラボ」を開始(2023年7月10日)
- イーオン、愛媛県の英検3級取得を目指す公立中学生向けに「英語力向上講座」を提供(2023年7月10日)
- 光村図書出版、小中学校で使用していた国語教科書が検索できる「教科書クロニクル」公開(2023年7月10日)
- タオ、「無料塾」に「天神」小・中学生版の無償提供を開始(2023年7月10日)
- 学習舎シオン 、「学童向け学習プログラム 家スタ!」の提供開始(2023年7月10日)
- AISU、数学教育支援システム「数学バンク」βテスト開始(2023年7月10日)
- 「キユーピーの自由研究」募集開始「自由研究お助けガイド」を公開(2023年7月10日)
- アルク、英語・英会話アプリ「ディズニー ファンタスピーク」日本メジャーリリース(2023年7月10日)
- Gakken、高校3年分の漢文句法を3時間の動画解説『岡本のたった3時間で漢文句法』発売(2023年7月10日)
- Gakken、新感覚の単語帳『しゃべって覚える古文単語300』電子版も発売(2023年7月10日)
- 子どもが宿題にAIを活用、保護者の8割が「肯定的」 =ストリートアカデミー調べ=(2023年7月7日)
- 子どもに望む将来の働き方、「やりがいを感じる仕事をして欲しい」が大幅に減少 =「マイナビ進学総合研究所」調べ=(2023年7月7日)
- 小学生が宿題をするタイミング、「学校から帰ってすぐ」がダントツ1位 =「おうち教材の森」調べ=(2023年7月7日)
- Edu.tor、インターナショナルスクールの情報をまとめたサイトをリリース(2023年7月7日)
- すみか、「探究的な学び支援補助金2023」に採択、全国の学校・自治体に無償提供(2023年7月7日)
- Z会の教室、首都圏の中学生と保護者向け夏の無料特別企画「高校入試研究会」見逃し配信の受付を開始(2023年7月7日)
- デジタル・ナレッジ、KnowledgeDeliver+ChatGPTシリーズ提供開始(2023年7月7日)
- TIS、「DX人材育成サービス」を提供開始(2023年7月7日)
- DMM英会話、新機能「いつでも英語相談室 Quick Advice」に日本人講師が登場(2023年7月7日)
- カシオ計算機、経産省の「探究的な学び支援補助金2023」に事業者として採択(2023年7月7日)
- AIと共存する子どもの将来に不安を抱く保護者は全体の7割 =ドリームエリア調べ=(2023年7月6日)
- 不登校の経験は21.2%、10代~20代は25.0% =プレマシード調べ=(2023年7月6日)
- インプレス、『実践例&導入事例でわかる 明日からの教室のつくりかた スクールタクトで始めるICT活用』発売(2023年7月6日)
- スダチ、不登校の子ども500人がオンラインの支援で再登校(2023年7月6日)
- TAC、「教員採用試験」神奈川県2次試験対策の「授業案・模擬授業ゼミ」配信(2023年7月6日)
- Gakken、学研教室オンライン無料講座「読書感想文 書き方講座」実施(2023年7月6日)
- 日本金融教育支援機構×ジンジブ、中高生向け金融教育のオンラインワークショップを開催(2023年7月6日)
- Z会の映像、重要単元を自宅で学べる「夏期講習」の受講申込み受付中(2023年7月6日)
- ポリミル、「学校は運動会を開催すべきか?」Surfvoteで投票開始(2023年7月6日)
- ポリミル、Surfvote投票結果「学校のプール授業を民間施設で行うべきか?」(2023年7月6日)
- モノグサ、磐城緑蔭中学校・高等学校のMonoxer活用事例を公開(2023年7月6日)
- FLENS、FLENS School Managerに「成績回収」機能が追加リリース(2023年7月6日)
- エス・ジー、中規模・小規模企業向けeラーニング「ITERACY(イテラシー)」(2023年7月6日)
- 4歳~高校生の習い事、月謝平均は1万8627円 =「R&Cマガジン」調べ=(2023年7月5日)
- ユーキャン、「ユーキャンサイト人気講座 上半期ランキング」発表(2023年7月5日)
- みんなのコード、文科省「生成AIの利用に関する暫定的なガイドライン」への見解を発表(2023年7月5日)