IDC／「タブレット導入予定なし」の校長　「使わせたいが予算がない」が6割超

IDC Japanは6日、国内教育分野におけるタブレットソリューション市場（*1）について、学校の教職員、塾や予備校の講師、学校に通う子どもがいる親を対象にWebアンケートを1月に実施し、さらに取材情報などを加味し教育分野のタブレットの出荷台数と同ソリューション市場について2014年～2018年の予測を行い、その結果を発表した。

これによると、2013年の国内教育分野におけるタブレットの出荷台数は25万台、タブレットソリューション市場の売上額は260億円になることがわかった。

教育分野におけるタブレットの出荷台数として、IDC では2014年に43万台、2018年には128万台に達し、2013年～2018年の年間平均成長率（CAGR）は38.7％になるとしている。

また、教育分野におけるタブレットソリューション市場の売上額は、2014年に302億円、2018年には759億円、2013年～2018年のCAGRは23.9％になると予測。

Webアンケート調査で、タブレットの導入状況を学校の教職員に質問したところ、「導入済」9.8％、「導入予定」20.4％、「導入予定なし」53.1％、「知らない」16.7％という結果になった。

「導入予定なし」と回答した校長、教頭にその理由を質問したところ、「使わせたいが予算がない」との回答が66.0％と6割を超え、逆に「ICTを使う必要性を感じない」の回答は、4.3％と少ないことがわかった。

IDCは、このことから導入予定がないと回答していても、校長、教頭は、ICTやタブレットの導入に対しては肯定的な考えを持ち、政府や自治体などのサポートによって予算が確保できれば、導入へ舵をきる可能性が高いと考えられるとしている。

（*1）タブレットソリューション市場：タブレット本体と導入に付随する付帯設備、アプリケーションなどを含む市場を指す。学校の場合、電子黒板、充電保管機、LAN設備、デジタル教科書、コンテンツ、校務支援システム、運用保守支援サービスなどを含む。