Monthly Pickup【11月】／ICT教育市場に向け各社布石

2014年11月掲載のニュースから、編集部が注目記事をピックアップ。

新会社設立、業務提携、ICT教育市場で各社布石

ソフトバンクとベネッセホールディングスは、合弁会社「Classi」を設立し、教育現場でのICT活用をソフト・ハードの両面から支援するサービスを、2015年4月から中高向け提供開始すると発表した。【詳細】

また、ベネッセコーポレーションは、全国の学習塾と連携して「進研ゼミ」を展開する新サービスを、2015年3月から開始する。【詳細】

学研ホールディングスは、ICT教育事業を強化するために新会社「学研教育アイ・シー・ティー」を設立したと発表している。【詳細】

学習指導要領改定を諮問、樋渡市長が佐賀県知事選出馬

下村博文文部科学大臣は、11月20日の中央教育審議会総会で、小学校での英語の教科採用、高校での日本史の必修化など、学習指導要領の改定について諮問。【詳細】

ICT教育を推進してきた佐賀県武雄市の樋渡啓祐市長は11月27日、辞表を提出するとともに、12月25日に告示される佐賀県知事選への出馬を表明した。【詳細】

注目EdTech、高校バスケ界を変革したiPadアプリ「バスケプラス」

注目のEdTechとして、バスケットボールのスコア分析ができるiPad用アプリ「バスケプラス」を紹介。インターハイ参加校の約半分が利用し、高校の「バスケットボール」を劇的に変革したと言われる、その魅力に迫る。【詳細】

Officeがマルチ端末対応、受験サプリがビッグデータ活用プロジェクト

マイクロソフトのOfficeがiPad、Androidタブレットでも利用可能に。【詳細】
オンライン予備校「受験サプリ」は、ビッグデータを解析し、受験生の合格率向上を支援するプロジェクトを開始すると発表した。【詳細】